新型コロナウイルスの死亡リスクを理解するには、ウイルスの変異も欠かせません。
流行初期から2026年まで、SARS-CoV-2は複数の変異株・系統へと変化してきました。ただし、感染力が強いことと、致死率が高いことは同じ意味ではありません。
主な変異株と流行の経緯| 時期 | 主な変異株・系統 | 特徴 |
|---|---|---|
| 2020年 | 従来株 | 世界的な流行の始まり |
| 2021年 | アルファ株 | 感染拡大が進行 |
| 2021年後半 | デルタ株 | 重症化が問題となった |
| 2022年以降 | オミクロン株 | 感染拡大と免疫回避が特徴 |
| 2024〜2025年 | JN.1、LP.8.1、XECなど | オミクロン系統の派生株が中心 |
| 2026年 | BA.3.2系統、XFG、NB.1.8.1など | 変異の継続とワクチン抗原の更新 |
2026年9月2日の厚生労働省の審議会では、国内でBA.3.2の亜系統が主流になっている状況が報告されました。
また、2026年度のワクチンについては、XFGまたはNB.1.8.1に対応した製剤が定期接種に採用される方針が示されています。
オミクロン株は重症化率も死亡率も低くなったのか?オミクロン株の登場後、感染者数が大きく増加した一方、流行初期とは異なる重症化の傾向が確認されました。
背景には、次のような要因があります。
- ワクチン接種による免疫の獲得
- 過去の感染による免疫の蓄積
- 抗ウイルス薬など治療選択肢の拡充
- ウイルスの性質の変化
- 感染者の年齢構成や基礎疾患の違い
ただし、オミクロン株だから重症化しないという理解は危険です。
前述の国内研究でも、オミクロン株が主流だった時期に、70歳以上の患者のCFRは1.59%でした。流行の波によって0.67〜2.58%の幅があり、同じオミクロン系統の流行期でも死亡リスクは一定ではありません。
変異株の名称だけで致死率を判断せず、年齢、免疫状態、基礎疾患、治療状況を合わせて評価することが大切です。
【ワクチンの影響】接種で死亡リスクはどこまで下がる?

新型コロナワクチンの役割は、感染を完全に防ぐことだけではありません。特に重視されているのが、感染した場合の重症化や死亡を防ぐ効果です。
厚生労働省は、国内外の研究において、ワクチンによる入院・死亡などの重症化予防効果が確認されていると説明しています。
2025〜2026年のワクチン有効性2025/26シーズンのLP.8.1対応ワクチンについて、厚生労働省が紹介している海外研究では、65歳以上における入院予防効果として次の数値が報告されています。
- モデルナ社:59.3%
- ファイザー社:48.3%
加えて、デンマークの全国規模の観察研究では、65歳以上を対象に、LP.8.1対応ファイザー製ワクチンについて、新型コロナ関連死亡の予防効果70.1%、入院予防効果60.6%という結果が示されました。
この死亡予防効果は、検査陽性後30日以内の死亡を対象とした研究上の指標です。対象者や追跡期間が限定された観察研究であり、すべての年齢や健康状態の人に同じ効果が得られるという意味ではありません。
2026年度の定期接種はどうなっている?2026年度の新型コロナワクチン定期接種は、原則として次の人が対象です。
- 65歳以上の人
- 60〜64歳で、心臓・腎臓・呼吸器の機能に重い障害がある人
- 60〜64歳で、HIVによる免疫機能に重い障害がある人
実施期間は2026年10月1日から2027年3月31日までが基本です。
2026/27シーズンには、XFGまたはNB.1.8.1を抗原とするワクチンが採用されています。従来のワクチンをそのまま使い続けるのではなく、変異株の動向に合わせて抗原組成が更新されています。
ワクチン接種後の死亡報告はどう考えるべきかワクチン接種後に死亡した事例が報告されることはあります。
ただし、接種後に発生した死亡と、ワクチンが原因で発生した死亡は医学的に区別しなければなりません。
厚生労働省の2026年度のQ&Aでは、新型コロナワクチン接種後の死亡に関する副反応疑い報告について、専門家による評価を実施しており、現時点で安全性に関する重大な懸念は認められていないと説明しています。
副反応疑い報告は、接種との因果関係が確定していない事例も含みます。報告件数だけでワクチンによる死亡リスクを判断することはできません。
高齢者や基礎疾患のある人は、感染による重症化リスクと接種に伴う副反応の可能性を、主治医と相談しながら判断することが大切です。
【インフルエンザと比較】新型コロナの死亡リスクは現在も高い?
「新型コロナは、もうインフルエンザと同じ程度の感染症なのではないか」という疑問もあります。
この比較では、感染者数に対する死亡割合だけでなく、実際に亡くなった人数にも注目する必要があります。
2025年の死亡者数を比較厚生労働省の人口動態統計に基づく2025年の死亡者数は次のとおりです。
- 新型コロナウイルス感染症:21,497人
- インフルエンザ:6,838人
新型コロナによる死亡者数は、インフルエンザの約3.1倍です。
さらに65歳以上に限定しても、新型コロナは21,003人、インフルエンザは6,333人でした。
いずれも人口動態統計に基づく原死因の死亡数であり、同じ年の統計として比較できる点に意味があります。
死亡者数が多いから感染したときの致死率も3倍なのか?ここは間違えやすいポイントです。
2025年の新型コロナの死亡者数がインフルエンザの約3.1倍だったとしても、感染した人が死亡する確率まで3.1倍という意味ではありません。
感染者の総数、感染者の年齢構成、検査・診断方法、基礎疾患の有無などが異なるためです。
正確な致死率を比較するには、同じ条件で感染者数と死亡者数を把握する必要があります。
比較するときに注目したい5つのポイント1. 年間死亡者数だけでなく、感染者数も確認する。
2. 65歳以上と若年層を分けて比較する。
3. 死亡統計と感染後の死亡割合を混同しない。
4. ワクチン接種歴や基礎疾患を考慮する。
5. 同じ年度・同じ集計基準のデータを使う。
この基準で見ると、2025年の死亡者数が減少したからといって、新型コロナがインフルエンザと同じ危険性になったと断定することはできません。
【プロの結論】2026年に重視すべきコロナ死亡リスクの判断基準
2026年のコロナウイルス致死率を考えるとき、重要なのは「平均的な致死率」だけで安心・危険を判断しないことです。
同じウイルスに感染しても、年齢や健康状態によって結果は大きく異なります。
特に注意したい基礎疾患と重症化リスク次のような条件がある場合は、感染後の重症化に注意が必要です。
- 糖尿病
- 心血管疾患
- 慢性呼吸器疾患
- 慢性腎臓病
- 免疫機能が低下する病気や治療
- 高度の肥満など、重症化につながる健康上の要因
特に高齢者では、複数の基礎疾患が重なっていることも珍しくありません。
例えば、80歳以上で糖尿病と心臓病を抱えている人と、基礎疾患のない若年成人では、感染後に注意すべきリスクが異なります。
感染した場合に注意したいこと高齢者や基礎疾患のある人が感染した場合は、症状が軽く見えても油断しないことが大切です。
特に、息苦しさ、意識状態の変化、食事や水分が取れない状態などが見られる場合は、速やかに医療機関へ相談してください。
また、抗ウイルス薬には使用できる時期や対象者、併用薬などの条件があります。重症化リスクが高い人は、発症早期に医師へ相談が必要です。
数字を読むときに避けたい3つの誤解誤解1:2025年の死亡者数が減ったので、コロナは危険ではない。
死亡者数の減少は重要な変化ですが、年間2万人以上が亡くなっています。高齢者を中心に引き続き対策が必要です。
誤解2:オミクロン株以降は誰でも軽症で済む。
オミクロン系統が中心となった後も、高齢者の死亡例は続いています。感染した人すべてが同じ経過をたどるわけではありません。
誤解3:ワクチンを接種すれば感染も死亡も完全に防げる。
ワクチンには重症化予防効果がありますが、感染や死亡を完全に防ぐものではありません。接種後も基本的な感染対策や早期受診が重要です。
【コロナウイルス致死率】に関するよくある質問(FAQ)
Q1:2026年現在、新型コロナウイルスの致死率は何%ですか?
A1:日本全国に共通する2026年の確定したIFR・CFRは、現在の定点把握による報告数だけでは算出できません。感染者全体を分母とするIFRと、診断された患者を分母とするCFRを区別する必要があります。
Q2:2025年の新型コロナウイルスによる死亡者数は何人ですか?
A2:厚生労働省の人口動態統計の概数では、2025年の死亡者数は21,497人です。2024年の35,865人から減少しましたが、依然として年間2万人を超えています。
Q3:65歳以上はコロナで死亡するリスクが高いですか?
A3:はい。2025年度の厚生労働省資料では、死亡者の約98%が65歳以上で、約81%が80歳以上でした。特に高齢者や基礎疾患のある人は重症化予防を意識する必要があります。
Q4:オミクロン株は従来株より致死率が低いのですか?
A4:オミクロン株が主流となった時期には、流行初期とは異なる重症化の傾向が確認されています。ただし、年齢、免疫、基礎疾患、治療状況などによって死亡リスクは異なり、すべての人に低いとは限りません。
Q5:新型コロナとインフルエンザはどちらが危険ですか?
A5:2025年の人口動態統計では、新型コロナの死亡者数が21,497人、インフルエンザが6,838人でした。死亡者数では新型コロナが多いものの、感染者1人当たりの致死率を直接比較した結果ではありません。
2026年現在、新型コロナウイルス感染症の死亡者数は流行初期のピークと比べて減少しています。しかし、2025年にも21,497人が亡くなっており、感染症としての影響は残っています。
今回のデータから押さえておきたいのは、次の4点です。
- 2025年の死亡者数は21,497人で、2024年から減少した。
- 2025年度の死亡者の約98%は65歳以上だった。
- IFRとCFRは分母が異なるため、単純に同じ致死率として比較できない。
- ワクチンは特に高齢者の重症化・死亡リスクを下げるための重要な対策である。
今後も変異株の交代や免疫の変化によって、感染状況や重症化リスクは変動します。
大切なのは、単一の致死率や年間死亡者数だけで判断するのではなく、年齢、基礎疾患、ワクチンの有効性、最新の流行状況を総合的に確認することです。
新型コロナは以前より管理しやすくなった一方、高齢者や重症化リスクの高い人にとっては、2026年も決して軽視できない感染症です。